診療科

リハビリテーション科

水戸済生会総合病院 リハビリテーション科の特色

急性期病院におけるリハビリテーションを実施しています。
入院後早期からリハビリテーションを開始し、二次的合併症の予防・機能回復とともに、患者さんの生活を考慮した退院支援をおこなっています。
さまざまな疾患に対し、より専門的なリハビリテーションの提供を心がけ、チーム医療の実践をすすめています。
急性期リハビリテーションの役割を担い、患者さんの生活に寄り添ったプログラムをすすめ、かつ地域の医療・福祉機関との(シームレス)な連携を図ります。

リハビリテーション科 1日の流れ

理学療法 PT (PhysicalTherapy)とは?

運動療法や徒手的療法、物理療法を用いて、 失われた身体の機能を回復させる治療方法です。 理学療法士は、病気やケガの回復を促し、 社会や日常生活に戻るまでを支援する役割を担います。 さらに、生き甲斐やその人らしさをサポートする 自立支援、生活支援、健康増進、介護予防などの分野や、 教育や研究などさまざまな場面でも活躍しています。

作業療法 OT (OccupationalTherapy)とは?

身体又は精神に障害がある方、またはそれが予測される方に対して、作業(生活行為)に焦点を当てた治療・指導・援助をしていきます。
脳卒中、骨折・肩関節周囲炎・筋・靭帯・腱損傷などの整形外科疾患、肺炎での安静後や外科の手術後の廃用症候群などの疾患・障害が対象となり、入院中のメンタルケアも行います。わたしたちは、「その人らしく」いきいきと生活が送れるように、一人ひとりにあった生活づくりのサポートをさせていただきます。

言語聴覚療法 ST (SpeechLanguage HearingTherapy)とは?

人としての尊厳を保つためのコミュニケーション及び生命の基盤である食事が美味しく安全に行えるようサポートいたします。
具体的には円滑なコミュニケーションに必要な言語機能、構音機能、聴覚機能、その他高次脳機能に対する検査及びリハビリテーションを行わせていただきます。
また、嚥下(飲み込み)に難しさのある方に対してのリハビリテーション、及び食事を調理するご家族への情報提供もあわせて行わせていただきます

施設基準・指定について

脳血管リハビリテーション料 Ⅰ
運動器リハビリテーション料 Ⅰ
廃用症候群リハビリテーション料 Ⅰ
心大血管疾患リハビリテーション料 Ⅱ
呼吸器リハビリテーション料 Ⅰ
がんのリハビリテーション料 
地域リハステーション
小児リハステーション

スタッフ数・認定士・資格

日本リハビリテーション医学会認定臨床医 2名
理学療法士 25名
作業療法士 9名
言語聴覚士 4名
助手 1名
認定士 ・ 資格
認定理学療法士(呼吸・運動器) 2名
心臓リハビリテーション指導士 1名
3学会合同呼吸療法認定士 8名
日本摂食嚥下リハビリテーション学会認定士 1名
骨粗鬆症マネージャー 2名
茨城アスレチックトレーナー連絡協議会ベーシックトレーナー 1名
福祉住環境コーティネーター 2級 2名
地域包括ケア推進リーダー 2名
介護予防推進リーダー 4名
協会指定管理者(上級) 1名
地域包括リハアドバイザー 1名
茨城県介護予防リハビリ専門職指導者 1名
国際救命協会AHAコース 1名

その他

がんのリハ研修会修了者(医師4名、PT10名、OT5名、ST1名、看護師2名)
ICLS受講者 14名

実績報告(平成30年度)

リハビリテーション処方診療科 整形外科、脳神経外科、循環器内科、心臓血管外科、救急科、総合内科、腎臓内科、外科、消化器内科、形成外科、緩和内科、小児科ほか

教育体制

PT教育体制

  • 各チーム(運動器、脳外、内部、地域包括ケア病棟の4チーム)を前期・後期に分けて約4年間でローテーション
  • 時期に応じてステップアップできるよう対象症例を定めている
  • 入職後2週間は各チーム見学、その後各チームに配属される
  • 適宜研修を実施し、医療人としてだけでなく社会人としての人間形成にも力を入れている

OT教育体制

  • OJT(On the Job Training)を導入し日常業務を通じた教育体制
  • 入職後6ヶ月周期(約4年間)で各疾患領域を担当
  • 一症例に【主担当】【副担当】を割り振り、多角的視点のフォローアップ(代診制度)
  • 自己研鑽では一般社団法人日本作業療法士協会による【現職者共通研修・選択研修】プログラム等を推奨

ST教育体制

  • OJT(On The Job Training)を基本とする
  • 入職後4月~6月はプリセプターシップ(新入職スタッフ一名に対し経験者がマンツーマンで対応し業務の流れまたは言語聴覚療法及び摂食機能療法手技を学習する)にて対応
  • 6月以降はチーム支援型体制(特定の指導係を配置せず各スタッフが相談や各種サポートを担う)にて対応
  • 自己研鑽の手段として日本言語聴覚士協会生涯学習プログラム等の活用を推奨

お知らせ